オフィスは必要?新型コロナウイルスで変わった働き方と自分時間

オフィスイメージ

新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止対策に伴う緊急事態宣言により、様々な影響・制約を受けたご家庭、企業様が多いかと思います。

新型コロナウイルスに感染しない、感染させないための指針として提示されている「3密を避ける」ことを念頭に、各企業においてはできる限りの在宅勤務、テレワークを推奨、実践、在宅勤務が難しい会社では時間差通勤・勤務などが導入されていたようです。

リモートワーク、テレワークを実施してみてわかったこと、緊急事態宣言解除後の会社・事務所はどうなっていくのでしょうか。

事務所は不要?

緊急事態宣言が全国的に解除されました。

ただ、緊急事態宣言解除後も元の生活に戻ったわけではないので、様々な制約があることには変わりありません。その中で、意外とテレワークでも問題なかったという会社も多かったようですね。

実際に、あらゆるスペースを1時間単位から貸し借りできるプラットフォーム「スペースマーケット」を運営する株式会社スペースマーケットが実施した「働き方・オフィスのあり方に関するアンケート調査」の結果によると、緊急事態宣言解除後も約6割が「テレワーク」「オンライン会議」の継続を検討、また、テレワーク推進でオフィスの一部解約や撤退など、何らかの形でのオフィス契約の見直しを検討し始めている会社が多いことがわかりました。

参考:【調査レポート】緊急事態宣言解除後の働き方とオフィスのあり方|7割新しいワークプレイス導入検討・4割オフィス契約見直し検討 | スペースマーケットマガジン(外部サイトです)

今回、「三密対策」として導入されたテレワーク推進によって、「事務所はいらないかも。。。」との気づきが起きたことも、今回のアンケート結果に繋がったようです。

人口密集地ではない地域ではそこまで深刻ではないかもしれませんが、通勤時の密集具合やストレスは半端ないです。
そんなつらい思いをしてまで通勤して働いた成果と、今回テレワークで得られた成果を比較したときに大差がなかった場合、テレワーク継続を検討するのは当然の流れだと思われます。

会社の立場から考えると、今まで作業スペースを取るために広いオフィスを借りていたところ、テレワーク導入によって、それがほぼ不要になったり、企業によっては全く必要でなかったということに気が付きます。広いオフィスは高い家賃もかかりますので、それが不要ということになると、これはポジティブな要因となります。オフィスとして残しておきたいという場合は、一部解約して縮小という選択肢もあるわけです。

従業員の立場から考えると、例えば、通勤時間が片道1時間だとします。テレワーク導入によって通勤時間が0分になるわけなので、1日あたり2時間の自分時間が持てることになります。すごいですよね!

オフィスの縮小・閉鎖はポジティブに

新型コロナウイルス感染症の影響で事業規模の縮小や廃業という選択を余儀なくされた企業様があることも事実ですが、テレワーク、リモートワークだけで運営できると判断した会社は、ポジティブな理由から事務所の縮小や閉鎖も検討しているということがわかりました。

店舗や事務所を縮小することで経費削減もできて仕事の効率も上がるのであれば、今後の会社運営についても前向きに考えられますよね。

さて、いざ店舗移転・事務所の引っ越しや退去・縮小を考えた時、事務所内にあるデスクやイス、テーブルやロッカーなどの備品が多ければ処分も大変です。

店舗や事務所の縮小や移転、閉鎖などを検討していて、不要になった事務所備品の処分をどうしようか迷ってらっしゃる場合は、どうぞお気軽にご連絡ください。

事務所用品の不用品回収だけでなく、まだ使える、リサイクル可能なものであれば、買い取りも行っております。事務所移転や縮小の際は、倉庫の整理、パーテーションのレイアウト変更や撤去、その後のお掃除や片付けなどのお手伝いもいたします。

お荷物を一時的に保管するサービスも行っておりますので、不用品回収・不用品買取のことでお困りごとがありましたら、どうぞお気軽にお問い合わせください。

まずは無料見積りをご利用ください!

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